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- 近年、地球規模で進む気候変動は、私たちの生活を支える社会インフラにも大きな影響を与えています。
- これにより、社会インフラ設備への導入に必要な「適用・運用モデル」の構築を目指します。
- 具体的には、日立グループが関わる電力設備、データセンター関連設備、直射日光を受ける屋外設備などを対象に、放射冷却技術の適用実証を段階的に進めます。
もう少し詳しく
実証で得られたデータをもとに、地域ごとの気候条件も考慮した導入・運用モデルを検討し、幅広い社会インフラ設備への展開を目指していくとのことです。
両社は、今回の実証を通じて得られるデータと知見を活かし、電力設備、データセンター関連設備、再生可能エネルギー関連設備など、多岐にわたる社会インフラ分野への放射冷却技術の適用拡大を目指しています。
SPACECOOLは、この技術を社会インフラにおける新たな熱対策の選択肢として広く普及させることで、設備の安定運用や省エネルギー化、さらには気候変動への適応に貢献していく考えです。
一方、日立は、今回の実証を、電力・熱・CO2・データを横断的に統合し、社会全体の最適化と意思決定支援を目指す「エネルギーNEXUS」の取り組みの第一歩と位置付けています。
実証で得られる知見や運用ノウハウをデジタル化・資産化し、「Lumada 3.0」（日立が提供するデジタルソリューションを創出するプラットフォーム）を通じて、重要インフラの信頼性向上とエネルギー利用の最適化に貢献していきます。
将来的には、2030年に新設予定の次世代型社会インフラ研究の中核拠点「調和の丘」においても研究・実証を発展させ、パッシブ冷却を含む新たなエネルギーソリューションの創出を目指すとのことです。
この取り組みは、気候変動がもたらす課題に対し、技術と知恵で立ち向かう重要な一歩と言えるでしょう。
配信元：Letter Release（2026年9月15日掲載）。数値・日時・条件は元の発表を編集部が組み替えたものです。
